脳科学とAIが融合したBMIを使って脳と機械をつなぐことで、自分の意志で脳卒中後の重度麻痺のリハビリの可能性を拡げ、患者の希望の実現をサポート。患者が手指の運動をイメージすると、ロボットと電気刺激が手指の動きをサポート。手や筋肉が全く動かせず、これまでの医療では治せないとされた患者に朗報。既に全国70か所以上の病院で導入され、脳梗塞、脳出血等の患者の福音となっている。BMIはアメリカ生まれだが、日本ならではの「技術をさらに高める」という技術力、革新性、展開性・包摂性共に高く評価された。

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​＊テレビ東京ワールドビジネスサテライト「エイジテックで課題解決」

https://txbiz.tv-tokyo.co.jp/wbs/news/post_309288

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​日本における医療機器は検査機器が主流であり、手術ロボットのように失敗する可能性がある医療機器はなかなか育たず、海外勢が独占市場化していた。手術ロボットのアームは使い捨てであり、その医療費はほぼ海外に落ちていたなか、川崎重工の中西氏は国内外の綿密なマーケティング活動及びシスメックスと合弁会社メディカロイドを設立、開発に至ったその挑戦力が高く評価された。2020年に泌尿器科手術、2022年には消化器外科、婦人科にも保険適応されており、女性の疾患の手術痕を世界最小限に抑えることができる。ダヴィンチ１台が約2億5000万円、維持費2000万円（円安前）だが、hinotoriは60％程度に抑えられ、医療の高度化と医療費削減につながる点も高評価であった。国産ロボットによってコスト削減が可能という、採算が合わないという障壁がなくなったことから、普及は加速中。AI×手術データの掛け算により、より的確な手術が可能になる。応募後、厚生労働大臣賞を受賞したことから今回は優秀賞にとどまった。​

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​太陽光に含まれる紫色の光「バイオレットライト」が網膜神経節細胞に発現する非視覚系光受容体OPN5を刺激し、目の血流を増加させ近視進行を予防することを世界で初めて発見。近年の近視の世界的増加は、近見作業の増加に加えて、現代人の屋外活動時間が減少し、バイオレットライトを浴びる量が大幅に減っていることが原因であることをつきとめた。

この原理に基づき、バイオレットライトを供給するメガネ型の医療機器を開発し、現在検証治験中。先行して行った探索治験で確認された安全性に加え、効果を見極め近い将来の日本、そして世界の近視問題を解決するソリューションを提供予定だ。

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OPN5はバイオレットライトを受けて脳の血流を増大させる作用があることも確認しており、うつや認知症の治療への応用を目指し、研究を進めている。

世界初のバイオレット光で眼鏡をかけることで脳を癒すという発明は知的財産としても価値があり、世界への展開性、独自性も高い評価を得た。

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次世代型ウェアラブル脳波計とニューロテクノロジーで誰もが楽しく脳活できる「ガンマ波カラオケ」を実現。普及を通じて、現代の高齢化社会における健康課題に寄り添い、音楽と脳科学が融合する新しいエンターテインメントの形を提案している。

外耳道に2つの電極があるイヤホン型脳波計を使用し、わずか数分以内で個人の脳波を計測・解析。個人の脳が活性化するガンマ派波長の音楽を提供するサービスを設計した。非侵襲的で手軽に使用でき、ユーザーの脳活動をリアルタイムで追跡できるプロダクトを開発している。現段階で一番の低価格で実現したことなど包摂性、将来的な展開性が共に高く評価された。カラオケチェーンと提携し、カラオケコミュニティ形成により社会問題化する孤独対策としても期待される。​​​​

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認知症の人の声をもとにUI・UXの設計を行った、安心安全、おつりの計算いらずで軽度認知症になったとしてもお買いものを楽しめるキャッシュレス決済サービス「KAERU」を展開中。利用者が使うカードの使途を遠方の家族も共有、見守りできるアプリをセットで開発。オレオレ詐欺などの防止にもなり、不必要に使い過ぎないよう限度額も設定できる。

日本の65歳以上の高齢者の認知症有病率は2024年度の時点で471万人。65歳以上の12.3%であり、2025年には700万人～770万人の見込みであり、高齢者の5人に1人が認知症になると予測されている。認知症は定年後などに引きこもると発症確率、進行度が上がるため、外出機会の維持・向上が超高齢社会の課題となっていることから包摂性、ありそうでなかった新規性が評価された。当アワードでの受賞後、経産省のオレンジイノベーションアワードも受賞。​

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『お寺から社会をよくする』をテーマに、お寺のデジタル化の支援や、イベントの企画・プロデュースなどを実施中。急速な過疎化で取り残される地方のお寺の文化を守りつつ、デジタルでお寺と檀家、地域住民をつなぐ。増えつつある無縁仏化するお墓の対策としても期待されている。

かつてお寺は地域の「寺子屋」「駆け込み寺」と言われたほど地域密着型かつ地元の教育や助け合いの場として機能していたが、戦後は優秀な若手が工業化の波を受け、都市部に集団就職したまま戻らず、地方のお寺のコミュニティ機能は徐々に衰退していた。これをDX化し、お寺と檀家、全国のお寺をつなぎ、日本の文化として受け継ぎ地方創生につなげるための貴重な取り組みと言える。総務省認定スタートアップにラインナップしている。

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